一体型パソコンの処分方法はこれで決まり！無料回収・買取・注意点まで完全ガイド【2025年版】

一体型パソコンはどう処分する？時代に合わせた選択を
一体型パソコンの処分方法5選｜無料・有料・売却の違い
一体型パソコンは売れる？買取相場とコツ
法人が一体型パソコンを処分する際の注意点と手順
1. 法人処分ならではの3つの注意点
2. 法人でのパソコン処分の流れ
データ消去の方法｜個人でもできる？業者に頼むべき？
処分時の注意点まとめ｜法的リスクやトラブルを防ぐためのチェックリスト
処分方法の選び方｜自分に合ったベストな判断基準とは？

一体型パソコンはどう処分する？時代に合わせた選択を

省スペース設計と洗練されたデザインで人気の高い「一体型パソコン」。デスクトップPCでありながら、モニターと本体が一体化していることで、家庭用としてもオフィス用としても多くのシーンで導入されています。しかし、そんな一体型パソコンにも、いつかは寿命や買い替えのタイミングがやってきます。

いざ処分しようとすると、「どうやって捨てればいいの？」「リサイクル料金ってかかる？」「データはどうすればいい？」といった疑問が次々に浮かびます。特に一体型パソコンは、ノートパソコンやデスクトップPCと違って液晶モニターが一体化している分、処分方法や回収対応の可否が異なる点にも注意が必要です。

また、2025年現在、サステナビリティやデジタルセキュリティが強く意識される時代となりました。家庭用でも法人用でも、適切にデータを消去せずに処分してしまえば情報漏洩のリスクも否めませんし、違法な業者に依頼すれば不法投棄や処罰の対象になる可能性もあるのです。

本記事では、そんな不安を抱える方に向けて、「一体型パソコンの正しい処分方法」をわかりやすく解説します。無料で処分する方法から、高く売却するためのコツ、さらには法人がまとめて安全に処理するための手順まで、最新の情報とともに網羅的に紹介していきます。

「捨てたいけど不安」「損したくない」「時間をかけずに終わらせたい」そんな方にこそ役立つ内容となっていますので、ぜひ最後までご覧ください。

一体型パソコンの処分方法5選｜無料・有料・売却の違い

一体型パソコンの処分には複数の選択肢がありますが、方法によって「手間・コスト・安全性・お得さ」は大きく異なります。ここでは、代表的な5つの処分方法をそれぞれの特徴や注意点とあわせて詳しく解説していきます。

1. 家電量販店での回収

多くの家電量販店では、不要になったパソコンを店舗に持ち込むことで回収してくれるサービスを提供しています。ヤマダ電機、ビックカメラ、ヨドバシカメラなどが代表的で、新しいパソコンを同時に購入することで無料回収の特典がつくケースも多いです。

ただし、PCリサイクルマークがない製品はリサイクル料金（約3,000円前後）が必要になることがあり、モデルや年式によっては受付不可のこともあるため、事前の確認が必須です。

2. メーカーによる回収（PCリサイクル法）

PCリサイクル法に基づき、対象製品で「PCリサイクルマーク」がある一体型パソコンは、製造メーカーが無料で回収する義務を負っています。NECや富士通、Appleなど、主要メーカーであれば公式サイトから申し込めば回収キットが送られてくる仕組みになっており、自宅から発送できます。

注意点としては、ディスプレイ一体型でも対象外になるモデルが存在するため、メーカーサイトで型番を入力して確認する必要があります。

3. 自治体による処分（粗大ごみ・小型家電回収）

自治体によっては、一体型パソコンを「小型家電回収ボックス」や「粗大ごみ」として引き取ってくれるところもあります。たとえば、東京都内では一部の区に専用の回収ボックスがあり、液晶一体型PCも投函可能です。

ただし全国一律の対応ではなく、「パソコン類は回収対象外」としている自治体も多いため、事前の電話確認や公式サイトの確認が重要です。また、自治体による回収ではデータ消去がされないため、自分で対処する必要があります。

4. 不用品回収業者を利用する

即日回収や出張回収に対応している不用品回収業者は、引っ越しや事務所移転などで一気に片付けたいときに便利です。一体型PCだけでなく、キーボードやプリンタなどの周辺機器もまとめて処分できる点が魅力です。

料金はエリアや業者によってまちまちですが、5,000円〜1万円程度の回収費用がかかることも。悪質な業者にあたると、不法投棄や高額請求のリスクもあるため、産業廃棄物収集運搬業の許可証を持っているかどうかを確認しましょう。

5. 買取・フリマアプリでの売却

「まだ使える」「デザインが良い」「スペックが悪くない」一体型PCは、買取業者に持ち込む、またはフリマアプリ（メルカリ・ラクマなど）で出品することで、処分ではなく収益化が可能です。

特にAppleのiMacシリーズや、比較的新しいNECや富士通のモデルは根強い人気があり、買取価格が数千〜数万円に上ることもあります。ただし、梱包・発送の手間があるうえ、データ初期化や動作確認など事前準備も必要です。

このように、一体型パソコンの処分には複数の方法が存在し、それぞれにメリットとデメリットがあります。
「なるべく手間をかけずに済ませたい」「少しでもお金にしたい」「安全に処分したい」など、自分のニーズに合った方法を選ぶことが大切です。

無料で処分したい人向け｜無料で処分できる方法とその注意点

「とにかくお金をかけずに一体型パソコンを処分したい」──そう考える方は少なくありません。特に個人利用での買い替えや故障にともなう処分では、できる限りコストを抑えたいものです。この章では、費用をかけずに処分するための方法と、見落としがちな注意点を詳しく解説します。

無料で処分できる3つの方法

1. メーカー回収（PCリサイクルマークあり）

もっとも安全かつ確実に無料処分ができるのが、メーカーによる回収サービスです。PCリサイクルマークがついていれば、法律に基づき、メーカーは無料で引き取る義務があります。回収キット（段ボールや着払い伝票）を申し込むと自宅に送付され、それに梱包して送るだけという簡単な手続きで処分できます。

ただし、マークがない場合やマークの対象外モデル（企業向けなど）は有料になることがあるため、型番を確認したうえで申し込みましょう。

2. 自治体の小型家電回収ボックス

お住まいの地域によっては、駅や公民館、区役所などに設置された小型家電回収ボックスで回収してくれる場合があります。一体型パソコンも対象となっていれば、袋に入れて投函するだけで簡単に処分できます。

ただし、液晶部分が破損していたり、重量やサイズ制限に引っかかる場合は不可となるため、事前に自治体のホームページで確認しましょう。処分時に証明書やデータ消去の記録が残らない点もリスクです。

3. 無料回収業者を利用する

最近では、送料無料で宅配回収を行っている業者も増えてきました。ホームページから申し込み、指定のダンボールに入れて送るだけで完了。条件によっては、付属品がなくても引き取ってくれるケースもあります。

例として、

リネットジャパン（自治体連携）
パソコンファーム（全国対応）

などは、信頼性も高く、法人・個人どちらにも対応している点で安心です。

「無料回収」とはいえ、注意すべきポイント

「無料」とうたっているからといって、すべての条件で本当に無料になるとは限りません。以下のような条件で追加料金が発生するケースがあります。

液晶画面が割れている
HDDの取り外しが困難
データ消去を業者に依頼した場合
モデルが古すぎる（10年以上前など）

また、一部の無許可業者による「無料回収」には要注意です。表面上は無料で引き取ると言いながら、後から「処分費用がかかる」と高額請求されたり、適切に処分されず不法投棄されてしまう危険性もあります。

無料処分は非常に魅力的ですが、その裏にはリスクと手間の違いがあります。
「本当に無料なのか？」「データの安全性は担保されているか？」といった視点を持って、賢く処分方法を選びましょう。

一体型パソコンは売れる？買取相場とコツ

「処分するくらいなら、売ってお金にできないだろうか？」──そう考えるのは自然なことです。実際、一体型パソコンは状態やモデルによっては高価買取が期待できるジャンルでもあります。特に近年のリモートワーク需要や家庭学習用のニーズ拡大により、中古市場でも注目されています。

この章では、一体型パソコンが「どれくらいの価格で売れるのか？」「高く売るにはどうすればいいか？」という点にフォーカスして解説していきます。

一体型パソコンの買取相場とは？

買取価格は、メーカー・発売年・スペック・状態などによって大きく変わりますが、以下のような目安があります。

メーカー／モデル	買取価格の目安
Apple iMac（2021年モデル以降）	30,000〜80,000円
富士通 ESPRIMOシリーズ（近年モデル）	10,000〜30,000円
NEC VALUESTARシリーズ（i5搭載など）	8,000〜20,000円
DELL・HPなどの海外メーカー	5,000〜15,000円
10年以上前のモデル	0〜3,000円（ジャンク扱いが多い）

特にApple製品は中古市場でも人気が高く、査定額が安定している傾向があります。一方、Windows機はモデルの更新が早いため、スペックや保存状態で評価が大きく変動します。

高く売るための3つのコツ

1. 初期化・データ消去を確実に行う

個人情報が残っている状態では買取不可となる場合もあります。買取前に必ず初期化とデータ消去を行いましょう。可能であれば「完全消去ソフト」などを使うとさらに安心です。

2. 付属品・元箱・説明書を揃える

本体だけでなく、

ACアダプタ
キーボード・マウス（付属していた場合）
元箱や説明書

などが揃っていると評価がアップします。とくにApple製品などは箱の有無で数千円の差が出ることもあります。

3. 見た目をきれいにしてから査定へ

ホコリや汚れがある状態では、動作が問題なくても印象が悪くなり減額されることがあります。柔らかいクロスやエアダスターで軽く掃除をしておくだけでも、印象が変わります。

売却方法は3パターン

パターン1：パソコン専門の買取業者に売る

利便性・信頼性が高く、相場に近い金額で売れるのが魅力。ネット査定ができ、宅配買取・出張買取にも対応している業者が多く存在します。

パターン2：リサイクルショップに持ち込む

近場で手軽に処分できるのが利点。ただし、PC専門ではないため、価格が安くなりやすい傾向があります。

パターン3：フリマアプリ・オークションで売る

メルカリ・ヤフオクなどを使えば、自分で価格を設定して売ることができます。うまくいけば高値で売れる反面、発送の手間やトラブルのリスク、出品管理の手間も覚悟しておく必要があります。

まとめると、一体型パソコンは「古いから売れない」とは限りません。モデルによっては中古市場でも一定の需要があり、少しの工夫で価値を最大化できる資産になります。「ただのゴミ」と思って捨てる前に、一度買取査定をしてみることをおすすめします。

法人が一体型パソコンを処分する際の注意点と手順

法人が所有する一体型パソコンを処分する際には、個人と異なりさまざまな点で慎重な対応が求められます。情報漏洩防止、社内コンプライアンス、会計・資産管理上の整合性など、事務処理と法的責任を同時に意識しなければならないためです。

このセクションでは、法人が一体型パソコンを安全かつ適切に処分するためのポイントをわかりやすくまとめてご紹介します。

法人処分ならではの3つの注意点

1. データ漏洩リスクと責任

法人のパソコンには顧客情報、社員データ、機密書類、社外との契約書など、重要なデータが保存されている可能性が高いです。こうしたデータが完全に消去されていないまま処分された場合、漏洩事故につながり、社会的信用の失墜や損害賠償リスクを招くおそれがあります。

そのため、物理的な破壊または証明書付きの消去作業が求められます。自社内で処理する場合でも、データ消去ログの保管や、消去担当者の記録を残すことが推奨されます。

2. 資産管理・会計処理の整合性

法人で使用しているパソコンは、ほとんどの場合「固定資産」として登録されており、減価償却処理や資産除却の処理が必要です。無断で廃棄した場合、帳簿と実物の整合が取れず、税務処理上の不備として問題になる可能性があります。

処分にあたっては、以下の対応を忘れないようにしましょう：

固定資産台帳の更新（除却登録）
減価償却資産の最終確認
廃棄証明または回収証明の保存

3. 委託業者の信頼性

法人での処分は、基本的に外部の回収業者や処分業者に委託するのが一般的です。しかし、業者選びを誤ると不法投棄・情報漏洩・違法処理といったトラブルに巻き込まれかねません。

以下のような条件を満たす業者を選びましょう：

古物商許可／産業廃棄物収集運搬業の許可を取得済み
「情報機器リサイクル業者登録制度」に登録されている
データ消去証明書／廃棄証明書／マニフェストの発行に対応

法人でのパソコン処分の流れ

社内での除却決定と稟議
- 資産除却理由、台数、予定日などをまとめて社内決裁を得る
業者選定と見積取得
- 条件に合う業者に連絡し、回収条件や料金を確認
資産管理台帳の更新準備
- 台帳からの除却・会計処理の段取りを並行して進める
データ消去作業の確認
- 社内で行う場合は証跡の保存、外注する場合は証明書の取得
処分実行と証明書の受領
- 回収が完了したら、業者から正式な書類を受け取って保管

法人の場合、PC1台の処分であっても、証明性と責任が求められる点で、個人とはまったく異なる取り扱いになります。
万が一のトラブルを防ぐためにも、安易な自己判断ではなく、社内ルールに基づいた適切なフローで進めることが肝要です。

データ消去の方法｜個人でもできる？業者に頼むべき？

一体型パソコンの処分時に**最も重要な工程のひとつが「データ消去」**です。見た目がどれだけきれいでも、内部に個人情報や業務情報が残っていれば、それはリスクでしかありません。

パソコンのデータは、初期化をしても専門ソフトで復元できてしまうため、「電源が入らないから安全」「工場出荷状態に戻したから安心」というのは大きな誤解です。この章では、安全かつ確実なデータ消去の方法を、個人・法人それぞれの視点から解説します。

データ消去の基本：初期化は“削除”ではない

パソコンには通常、「リカバリ」や「初期化」といった機能が備わっており、設定を工場出荷時の状態に戻すことができます。多くの方が「これで中のデータは消えた」と考えがちですが、実際には消えたように見せかけているだけで、ストレージ内にはデータの痕跡が残っています。

この状態は、復元ソフトを使えば比較的簡単に復活可能です。実際に、フリマアプリで購入した中古PCから元の持ち主の写真や書類が復元されたというニュースも存在します。

自分でデータを安全に消す方法

方法1：データ消去専用ソフトの利用

市販・フリーのデータ消去ソフトを使えば、個人でも比較的安全に消去できます。たとえば、

DiskRefresher
CCleaner（Drive Wiper機能）
DBAN（Darik’s Boot and Nuke）

などが代表的です。

これらのツールは、ストレージ上のデータを0や1で何度も上書きすることで、**復元不可能な状態にする「上書き消去方式」**を採用しています。国際基準に準拠した方式（DoD方式など）を選べば、信頼性は高まります。

方法2：物理破壊（HDDやSSDの破砕）

もっとも確実な方法は、HDDやSSDを物理的に壊すことです。具体的には、以下のような手段があります：

電動ドリルで複数の穴を開ける
金づちで基板を粉砕する
工具で基板をバラバラにする

ただし、一体型パソコンはパーツが密集しているため、HDDの取り出しに時間や技術が必要です。分解に自信がない場合は、業者に任せる方が無難です。

業者に依頼する場合のメリット

近年では、データ消去＋証明書の発行をセットにしたサービスを提供する業者が増えています。とくに法人では、証明書がないと社内処理が完結しないこともあるため、業者依頼はスタンダードになりつつあります。

主なメリットは以下の通り：

プロによる確実なデータ消去（ソフト＋物理破壊）
証明書の発行でリスク管理が明確に
機器によっては目の前で破壊してくれるサービスも

費用は1台あたり1,000〜3,000円程度が目安ですが、回収・処分・レポート作成まで含めた法人向けパックなども用意されています。

自分でやるか？業者に任せるか？

項目	自分で対応	業者に依頼
コスト	0円〜（ソフト代）	数千円程度
安全性	工具・知識が必要	プロの設備で対応
証明書	発行できない	発行対応あり
向いている人	DIYが得意・個人	法人・台数が多い

「ただ初期化しただけ」ではデータは守れません。今後のトラブルを防ぐためにも、最も重要なのは“消した”という証明を残すこと。処分とあわせて、消去の方法・手段も真剣に選びましょう。

処分時の注意点まとめ｜法的リスクやトラブルを防ぐためのチェックリスト

一体型パソコンの処分は、ただ「いらないから捨てる」という簡単な話ではありません。特に近年は、データ漏洩や不法投棄による法的リスク、業者とのトラブルなども後を絶たず、処分方法の選択ひとつで大きな問題に発展する可能性もあります。

ここでは、パソコンを処分する際に「やってはいけないこと」「やっておくべきこと」を明確にし、事前にチェックすべきポイントを一覧でご紹介します。

一体型パソコン処分前の基本チェックリスト

まずは、最低限確認しておくべき基本項目を整理しましょう。

✅ データの消去は済ませたか？
→ 工場出荷状態に戻すだけでは不十分。専用ソフトや物理破壊による消去が理想。

✅ ストレージを取り外したまま処分しようとしていないか？
→ HDDやSSDを外した状態での回収を拒否される業者もあるため、処分方法に応じた状態確認が必要。

✅ PCリサイクルマークの有無を確認したか？
→ メーカー回収が無料で使えるかどうかの分かれ目。

✅ 使用していたPCが会社の資産管理対象ではないか？
→ 法人の場合、会計処理（除却）との整合性が必要。

✅ 個人情報・機密情報が含まれていないか？
→ 万が一の情報漏洩は、企業責任や損害賠償に発展することも。

「無料回収」に潜む落とし穴

最近では、「無料で回収します」「送料も負担します」というサービスを提供する業者が増えています。もちろん便利ではありますが、中には無許可で営業している悪質業者も存在します。

以下のような業者には要注意です：

明確な会社情報（所在地、責任者名など）がない
古物商や産廃収集運搬の許可を掲示していない
回収後の処理方法について説明がない
電話やメールの対応が曖昧・形式的

このような業者に依頼してしまうと、回収後に不法投棄されて行政処分の対象になったり、突然高額な処分費を請求されたりするケースも報告されています。

→ 対策としては、自治体やPC3R（パソコン3R推進協会）など信頼性の高い情報源に掲載されている回収先を選ぶことが重要です。

処分後に後悔しないための記録の残し方

いざというときに備え、以下のような情報を紙やクラウド上で記録として残しておくと安心です。

データ消去方法の詳細（使用ソフト、日付など）
処分を依頼した業者の情報と連絡先
受領した「処分証明書」「データ消去証明書」など
処分に関する社内稟議や決裁のログ（法人の場合）

こうした証跡があることで、社内トラブルや法的責任の所在が曖昧になることを防げます。

トラブル防止のためのひと言アドバイス

「壊れているから価値はない」と思い込まず、一度査定を受けてみる
データ消去を「面倒だから後回し」にしない
処分業者選びは「値段」より「信頼性」で決める

一体型パソコンの処分は、「知っているかどうか」で結果が大きく変わります。
手間やコストを惜しんだばかりに、あとから大きな代償を払うことがないよう、慎重にチェックして行動しましょう。

処分方法の選び方｜自分に合ったベストな判断基準とは？

ここまで、一体型パソコンのさまざまな処分方法をご紹介してきました。無料回収から売却、法人向けの慎重な手続きまで、多くの選択肢がありますが、最終的に「どれを選べばいいのか？」と悩む方も多いでしょう。

この章では、自分の状況・目的に応じて最適な処分方法を選ぶための視点を整理します。正しく選べば、手間もコストもリスクも最小限にすることが可能です。

処分方法の選定に迷ったときは、この3つの視点で考える

【1】コストを抑えたいか？

できる限りお金をかけずに済ませたいなら、「無料処分」が基本的な方向性になります。具体的には以下のような選択肢です：

メーカーによる無料回収（PCリサイクルマークあり）
自治体の回収ボックス
条件付きの無料回収業者（要注意）

ただし、「無料」であっても手間やリスクが伴うこともあるため、「本当に0円で済むのか」「信頼できる仕組みか」の確認は欠かせません。

【2】少しでもお金に変えたいか？

パソコンの状態が良好であれば、売却することで数千〜数万円の収入を得られる可能性があります。特に以下に該当する方は買取の検討をおすすめします：

使用年数が5年以内
OSがWindows 10以降／macOS Monterey以降
iMacや国内メーカーの上位モデル

ただし、売却には事前のクリーニング・データ初期化・動作確認など、それなりの準備と手間が発生する点も加味して判断しましょう。

【3】安全性や証明が重要か？

法人や情報管理に厳しい現場では、データの扱いや処分証明の有無が非常に重要です。たとえコストが多少かかっても、信頼できる方法で安全・確実に処分したい場合は、

証明書の発行がある専門業者
データ消去＋物理破壊に対応したサービス
マニフェスト管理が可能な法人対応業者

を優先的に選ぶと安心です。

状況別｜おすすめの処分方法早見表

状況	最適な処分方法	理由
状態が良く、買い替え	売却（買取業者／フリマ）	買取価格が見込める
古くて起動しない	無料回収業者 or メーカー回収	コストをかけずに処分可能
リース終了 or 法人の除却	法人向け専門処分	証明書・コンプライアンス対応
とにかく手間を減らしたい	自治体 or 宅配回収サービス	梱包だけで完結できる
情報漏洩が心配	データ消去＋物理破壊	リスクをゼロに近づける方法