デスクトップパソコンの廃棄方法【2026年版】無料回収・HDD取り外しから手順まで完全解説

こんにちは。パソコン処分・データ削除専門業者の株式会社HAKUです。この記事ではデスクトップパソコンの廃棄方法について、無料回収からHDDのデータ消去・取り外しまで完全解説します。

最終更新：2026年06月

デスクトップパソコンを処分したいけれど、「どうやって捨てればいいの？」「HDD（ハードディスク）のデータはどうすれば安全？」と悩んでいる方は多いのではないでしょうか。

デスクトップPCはノートパソコンと異なり、本体が大きく重い・周辺機器も多い・ストレージ容量が大きいなど、廃棄時に特有の注意点があります。また、内部に保存された個人情報・業務データが外部に漏れないよう、正しいデータ消去の手順を踏むことが重要です。

本記事では、個人・法人を問わず使えるデスクトップパソコンの廃棄方法5選を費用・手間・データ消去の観点で比較し、HDD取り外しの判断基準や法人の証明書対応まで2026年版として網羅的に解説します。

デスクトップパソコンの廃棄前に必ずやること

デスクトップPCを廃棄する前に、必ず以下の準備を行いましょう。廃棄後にトラブルが発生しても取り返しがつかないため、一つひとつ確実に進めることが重要です。

1. 必要なデータのバックアップ

廃棄前に、残しておきたいデータは必ず別の場所に保存してください。

• 外付けHDD・USBメモリ：写真・文書・動画など大容量データの移行に最適
• クラウドストレージ（OneDrive・Googleドライブ・iCloud）：手軽に同期・バックアップ可能
• 新しいパソコンへの直接移行：LANケーブルやWindows転送ツールを使う方法も

バックアップが完了したら、廃棄するPC上のデータを確実に消去します。

2. データ消去の実施

デスクトップPCの廃棄で最も重要なのがデータ消去です。「ゴミ箱に入れて削除した」「初期化した」だけでは、専用ソフトを使えばデータを復元できてしまいます。

個人向けの主なデータ消去方法：

• Windows 11/10の「このPCを初期化する」（ドライブを完全にクリーンする）：設定 → 回復 → このPCを初期化する → 「すべてを削除する」→「ドライブを完全にクリーンする」を選択。時間はかかりますが、通常の用途では十分な消去ができます
• 専用データ消去ソフト（DBAN・Blanccoなど）：より確実。NIST SP 800-88基準の消去を行うソフトもあります
• 物理破壊：HDDを取り外してハンマーやドリルで破壊する方法。確実ですが安全面の注意が必要

法人向けには専門業者への依頼がベスト：証明書付きの物理破壊・データ消去ソフト消去を業者に依頼すれば、確実性と証明性の両方を確保できます。

3. Windowsライセンスの解除・アカウントのサインアウト

廃棄前に以下のアカウント解除・ライセンス処理を行っておきましょう。

• Microsoftアカウントのサインアウト：設定 → アカウント → メールとアカウント → Microsoftアカウントをサインアウト
• Windows 10/11のデジタルライセンス解除：初期化を行えば自動的にデバイスからライセンスが切り離されます（新PCで再認証可）
• Adobe・Office等のソフトウェアライセンス解除：各ソフトのアカウント管理画面からデバイス登録を解除
• Google・Apple等のアカウントサインアウト：ブラウザの同期設定からもサインアウトを

デスクトップパソコンの廃棄方法5選【費用・手間・データ消去比較】

デスクトップPCを廃棄する方法は主に5つあります。費用・手間・データ消去の確実性・証明書の有無を比較して、状況に合った方法を選んでください。

方法1: 専門業者の無料出張回収（法人・東京23区）

最も手間がかからず確実なのが、専門業者への出張回収依頼です。特に東京23区内の法人であれば、HAKUの無料出張回収サービスを利用することで、重いデスクトップPCを自分で運ぶことなく処分できます。

メリット：

• 重量のあるデスクトップ本体を自分で運ばなくてよい
• データ消去・物理破壊まで業者が一括対応
• 廃棄証明書・データ消去証明書を取得できる
• 大量台数でも対応可能（10台・50台・100台以上）

デメリット：

• 法人限定・地域限定の場合がある（無料の場合）
• 訪問日程の調整が必要

方法2: 専門業者の持込処分

業者の拠点に自分でPCを持ち込む方法です。HAKUでは千代田区の事務所への持込処分に対応しています（個人・法人どちらも可）。

デスクトップPCは重いため、車での持込が現実的です。自力で持ち込める場合は、即日処分できるメリットがあります。

方法3: 郵送処分（宅配回収・全国対応）

HAKUの「PC送壊ゼロ」サービスを使えば、全国どこからでも郵送でデスクトップPCを処分できます。

• ダンボールに梱包して着払いで発送するだけ
• データ消去証明書の発行に対応
• 東京以外・地方の法人・個人にも対応

ただし、デスクトップ本体（タワー型）は大型・重量があるため、梱包の手間と送料が発生する点に注意が必要です。

方法4: 自治体の粗大ごみ回収（個人向け）

自治体によってはデスクトップPCを粗大ごみとして回収しています（法人・事業系廃棄物は対象外）。処分費用は数百〜2,000円程度が一般的です。

注意点：自治体回収ではデータ消去のサービスはありません。廃棄前に必ず自分でデータ消去を行ってください。また、自治体によってはPCを回収対象外としている場合もあります。事前に各自治体のWebサイトで確認しましょう。

方法5: 買取・リユース業者への売却

製造から3〜5年以内の比較的新しいデスクトップPCは、買取業者に売却できる場合があります。高スペックのゲーミングPCやワークステーションは査定額が期待できます。

重要：売却前には必ず自分でデータ消去を行ってください。買取業者はデータ消去サービスを提供していない場合が多く、データが残ったまま第三者の手に渡るリスクがあります。

デスクトップPCならではの廃棄の注意点

ノートパソコンと異なり、デスクトップPCには廃棄時に特有の注意点があります。事前に把握しておくことで、スムーズな廃棄が可能になります。

重量・サイズの問題

デスクトップPCの本体（タワー型）は、小型のものでも5〜10kg、大型のフルタワーでは15kg以上になることがあります。

• 自分で運ぶ場合：腰への負担に注意。台車や複数人での作業が必要なケースも
• 郵送の場合：サイズ・重量制限を超える場合は別途手配が必要（ヤマト・佐川の宅配便は30kgが上限目安）
• 出張回収の場合：業者スタッフが搬出するため、自分で運ぶ必要なし

周辺機器（モニター・キーボード・マウス等）の扱い

デスクトップPCには多くの周辺機器が付属しています。これらの廃棄はPCとは別に対応が必要な場合があります。

HAKUへの依頼時はモニターも含めてまとめて相談いただくことができます（別途ご確認ください）。

内部のパーツ（グラフィックボード・メモリ等）の扱い

デスクトップPCは内部のパーツを取り外してパーツ単位で売却することも可能です。高性能なグラフィックボード（GPU）やメモリは中古市場で値がつく場合があります。ただし、取り外し後のHDDにはデータが残っているため、必ずデータ消去または物理破壊を行ってください。

ハードディスク（HDD）の取り外しは必要か？判断基準

デスクトップPCを廃棄する際、「HDDを取り外してから出すべきか？」という疑問はよく聞かれます。答えは廃棄先によって異なります。

取り外しが必要なケース

• 自治体の粗大ごみに出す場合：業者によるデータ消去が行われないため、HDDを取り外して別途処分することを強く推奨します
• 買取業者に売却する場合：データ消去が保証されないため、取り外してから売却するか、自分でデータ消去ソフトをかけてから売却してください
• 信頼性の不明な業者に渡す場合：証明書を発行できない・許可証が不明な業者は要注意

取り外しが不要なケース

• データ消去証明書を発行できる専門業者（HAKUなど）に依頼する場合：業者側でデータ消去・物理破壊まで一貫して対応します。取り外しの手間は不要です
• 自分でデータ消去ソフトをかけた場合：NIST基準準拠のソフトで消去済みであれば、取り外さずにそのまま業者に渡せます

デスクトップPCのHDDの取り外し方（基本手順）

自分でHDDを取り外す場合の基本的な手順を確認しておきましょう。

1. 電源を切ってコンセントを抜く（静電気防止のためアース接地が望ましい）
2. サイドパネルを外す（多くの機種はネジを外すかスライドで開放）
3. HDDの位置を確認する（フロントベイまたはケース中央付近が一般的）
4. 電源ケーブルとSATAケーブルを抜く
5. マウントネジを外してHDDを取り出す

取り外したHDDは、物理破壊（ハンマーやドリルで複数箇所穿孔）または専門業者への持込破壊で処分してください。詳しくはハードディスク（HDD）の正しい処分方法【2026年版】をご参照ください。

法人のデスクトップPC廃棄で必要な手続き・証明書

法人がデスクトップPCを廃棄する場合、個人とは異なる対応が求められます。コンプライアンス・内部統制・情報セキュリティの観点から、正しい手続きを踏むことが重要です。

法人が廃棄時に守るべき主な法令

• 廃棄物処理法：法人（事業者）は適切な許可を持つ業者に廃棄を委託する義務があります。無許可業者への委託は法令違反となり、委託者側も罰則の対象となります
• 個人情報保護法：業務PCに保存された個人データは、廃棄前に確実に消去・破壊する必要があります。漏洩した場合は報告義務が生じます
• マイナンバー法：特定個人情報が含まれる場合は、さらに厳格な消去・廃棄記録の保管が求められます

法人が廃棄時に取得すべき証明書

HAKUでは「写真付きデータ消去作業終了証明書（550円/台）」または「一覧証明書（2,200円/枚・最大20台分）」を発行しています。内部監査・ISO認証・取引先への情報管理確認にもそのまま活用できます。

法人向け廃棄手順チェックリスト

• 処分対象PCのリストアップ（型番・シリアル番号・台数）
• 保管データの洗い出し（個人情報・マイナンバーの有無確認）
• リース品・レンタル品でないか確認（リース品は業者に返却）
• 情報管理責任者・上長への報告と承認取得
• 適切な許可を持つ専門業者への見積もり依頼
• 廃棄証明書・データ消去証明書の受領確認
• 社内台帳・資産管理システムからの削除
• 証明書の保管（5年以上推奨）

HAKUのデスクトップPC無料回収サービス

株式会社HAKUは、デスクトップパソコンの廃棄・処分を専門に扱う業者です。Pマーク・ADEC認証を取得した信頼性の高い専門業者として、累計10,000社超の法人PC処分に対応してきた実績があります。

出張回収（東京23区・法人向け・無料）

東京23区内の法人であれば、デスクトップPCを無料で出張回収いたします。重たい本体を自分で運ぶ必要はありません。

• 対象：東京23区内の法人（事業者）
• 対象機器：デスクトップPC（条件により無料、詳細は問い合わせ）
• データ消去：オプションで物理破壊・データ消去ソフト消去に対応
• 証明書：廃棄証明書・データ消去証明書を発行

区ごとの出張費・台数条件の詳細：パソコン無料回収サービス詳細ページをご確認ください。

各区の出張費条件：千代田区・中央区・港区・文京区・台東区は1台から出張費無料、新宿区・渋谷区・豊島区・江東区は5台以上で無料。東京23区 対応エリア詳細 →

持込処分（千代田区・個人・法人）

HAKUの千代田区事務所にデスクトップPCを持参していただき、その場で廃棄処分を行うサービスです。個人の方もご利用いただけます。

• 対象：個人・法人（どちらも可）
• 場所：東京都千代田区（詳細は持込処分サービスページをご確認ください）
• 受付：事前予約制（お電話またはWebお問い合わせ）

郵送処分「PC送壊ゼロ」（全国対応）

全国どこからでも、デスクトップPCを郵送で処分できるサービスです。

• 対象：個人・法人（全国）
• 手順：梱包 → 着払いで発送 → HAKUで受領・処分・証明書発行
• 注意：デスクトップ本体（タワー型）は大型のため、梱包方法・サイズについて事前にご確認ください

PC送壊ゼロ（郵送処分）の詳細はこちら →

よくある質問（FAQ）

手塚久雄

株式会社HAKU 代表取締役

パソコン処分・データ消去専門業者「株式会社HAKU」代表。累計10,000社超の法人PC処分・データ消去を手がけ、Pマーク・ADEC認証取得のもと安全な処分を提供しています。

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